独立起業には中小企業向けコンサルにメリットがある

本項では中小企業向けコンサルティングからの起業のメリットについて解説します。

コンサル会社を顧客規模別に比較する

大手企業を対象とするコンサルティング会社があります。具体的には、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ等の戦略系や、デロイトトーマツコンサルティング、PwCコンサルティング等の会計事務所系、アクセンチュア、野村総合研究所などのIT系が該当します。

これらの会社は、大手企業しか払うことができないような高額の報酬を請求します。その結果、給与水準や社会的認知度が高く、新卒・中途採用の基準も極めて高くなっています。

案件は、経営陣がセミナー・執筆・紹介等を経由して獲得したものを数人のチームを組んで実行することが多くなっています。顧客が大企業だけに複雑性の高いプロジェクトも多くなるためです。

退職後には大手企業の経営企画関連部門や投資ファンド等に転職する方が多いです。

一方、中小企業を対象とするコンサルティング会社もあります。具体的には、山田コンサルティング、船井総合研究所、タナベ経営などです。

中小企業向けコンサル会社は、大手企業向けコンサル会社ほどではありませんが、給与水準はまずまず高いと言えます。

中小企業の案件は比較的複雑性が低いため、案件はコンサルタントが個人でセミナー・執筆等を通じて発掘し、個人で実行する場合が多くなります。

退職後には、企業の経営企画関連部門に転職するケースもありますが、個人コンサルタントとして独立するケースも比較的多くみられます。

コンサルタントとして独立するという観点で見ると、中小企業向けコンサルのほうが案件を獲得する力がつく可能性があります。就職先・転職先を検討する際には、目の前の給与所得だけでなく、将来的なキャリアプランも含めて判断することが重要ですので、慎重に検討する必要があります。